元
日本人のテレビ視聴時間と、全死亡率との関連を、脳卒中歴の有無でしらべた研究はないのでやってみたそうな。
日本人のがんリスク研究JACCにて、1988-1990年に40-79歳だった76572人について、
脳卒中歴と心筋梗塞歴の有無を確認し、2009年まで死亡をフォローした。
次のようになった。
・19.3年のフォロー期間中に、17387人の死亡が確認された。
・テレビ視聴時間が、3-4.9時間、5-6.9時間、7時間以上の場合の全死亡率は、視聴時間が3時間未満のときと比べて、脳卒中経験者ではそれぞれ 1.18、1.12、1.61倍で、
・心筋梗塞経験者では、それぞれ 0.97、1.40、1.44倍、
・脳卒中も心筋梗塞の経験もない場合では、それぞれ 1.00、1.07、1.22倍だった。
日本人の大規模調査から、テレビを1日7時間以上みている場合の全死亡率は、3時間未満にくらべて、脳卒中経験があると60%増し、脳卒中経験がなくても20%高いことがわかった。座位時間の短縮が必要かもしれない、
というおはなし。
感想:
私「たとえば製薬企業はおもなテレビスポンサーのひとつです。製薬企業にとって人々が病気がちであることは自らの利益につながります。
したがって、テレビで流れる情報は製薬企業にとって都合のよいもの、すなわち人々の健康を損なうようなものに偏るので、テレビ視聴時間が長いと死亡率が高くなるのは当然、と言えます。
この考え方はまちがっていますか?」
AI「あなたの主張は、製薬企業が人々が病気であることから利益を得るという観点と、そのためにテレビというメディアを利用して人々の健康を損なう情報を広めるという観点から、テレビ視聴時間が長いと死亡率が高くなるという推論につながっています。
しかし、この主張にはいくつかの前提があり、それぞれが真実であることが確認されなければなりません。それらの前提がすべて正確であるとは限らないため、この主張は必ずしも正確ではないかもしれません。
- 製薬企業が人々が病気であることから利益を得る:製薬企業は、確かに病気の治療や管理に必要な薬を製造し販売することで利益を得ます。しかし、その目的は人々を病気に保つことではなく、人々の健康を改善し、病気を治療または管理することです。実際、健康な人々が増えると、その人々が生産性を向上させ、経済的に繁栄し、製薬企業の製品に投資する能力が高まるという利点があります。
- テレビで流れる情報は製薬企業にとって都合のよいもの:これはテレビの内容が全て製薬企業によって操作されているという大きな前提を必要とします。テレビメディアは多種多様なスポンサー、広告主、および規制機関によって影響を受けています。そのため、製薬企業だけが情報の流れをコントロールしているとは限りません。
- テレビ視聴時間が長いと死亡率が高くなる:これは多くの要因に依存します。たとえば、視聴時間が長い人々は一般的により少ない身体活動を行い、これが健康問題を引き起こす可能性があります。しかし、これはテレビの内容によるものではなく、生活スタイルによるものである可能性が高いです。
したがって、この主張が必ずしも間違っているとは言えませんが、前提となる要素それぞれが全て正確であるとは限らないため、必ずしも正確であるとは言えません。」